ＯＥＣＤ（経済協力開発機構、37ヶ国）が調査した大学など高等教育機関の入学者に占める女性の割合によると、Ａ（自然科学・数学・統計学分野）で27％、Ｂ（工学・製造・建築分野）で16％であった。いずれも最下位である。ちなみに、平均・最高はＡＢそれぞれ、52％・65％（スロバキア）、26％・39％（アイスランド）である。ＧＤＰに占める教育機関に対する公的支出も2.8％（平均4.1％）で最低である。
近年、いろいろな面で女性の比率が議論される。議員の比率だの、役員の比率だのといろいろやり玉に挙げられる。原因は文化・社会構造まで多岐にもかかわることであるので、ここでは論じない。
高等教育への進学率の男女差は大きくない。にも拘わらず理系はこの差である。就職や将来の生活スタイルを考えると、女性が理系に進学しないことは想像はできる。しかし、法的な男女均等は準備できている。区別を差別で言い訳するのではなく、若い世代からチャレンジし意識改革をしないと性的差別を叫ぶ姿が空々しい。幼年期は特に母親の姿を見て育つ。選択分野を差別する気はないが、女性ももっと理系に進出しないと、激変する世界や少子高齢化社会を乗り切れない。日本の為にとまで言わない、家族の将来のために若い女性から発奮して欲しい。