個人の自由を優先すれば、出生率が下がるのは当たり前

2022年の出生数が80万人を割った。予算も審議中であるが、岸田首相が「異次元の少子化対策…」から「次元の違う少子化対策…」と言葉を変えると、野党もメディアも相変わらず言葉遊びに時間を費やしている。自分たちに与えられた時間を消化することに脅迫されて、全く生産性がない議論に終始する。
先ごろ意見の交わされたLGBTについても同様の切り口で、言葉遊びに空費した。結論から言うと、LGBTを許容するということは出生数を減じることに異論はない。生命としての生産活動を拒否しているから当然である。その頃LGBTを許容していたメディアは、個人の自由と言う美名のもとにそれを礼賛していたが、いざ出生数が80万にを割ると政府を責めるだけで、その回避方法はおろかそのメリットは述べない。
戦後、団塊の世代を生んだ昭和20年代、明るい将来を描いて片手の数の子供を設けた家庭は多くはなく、自然体で社会に身を任せた。それでも不自由と赤貧の中から労働力を準備して高度成長の担い手となった。景気が子どもを産んだのではなく、子どもが景気を支えたのだ。
いつまでも政府に頼る扇動は、高齢者に頼るに等しく、そこからは何も答えは得られない。特に若者は、目の前のニンジンばかり見るのではなく、自分の老後を支えてくれるものが何であるかを理解して欲しい。その人たちを、自分の生活ばかりを考えるメディアの犠牲にしてはならない。