ジャニーズの故喜多川社長による性加害問題は、第三者委員会により、現社長の辞任とメディアの放置責任を問う結論であった。しかし現場では何もなかったかのように、あいからずジャニタレがウロウロしている。
「今のタレントがことを起こしたのではない」とテレビ局がコメントし、起用の正当性を誇示した。当然彼らはそのような行為はしていない。ことに加担したのはメディアであるから。今は、テレビのズブズブの忖度を問題にしているのだ。テレビはタレントと契約しているのではなく、企業ジャニーズと契約しているのだ。テレビは企業に何かがあると、徹底的にタタキ、血祭りにあげてきた。そこにはほとんど社員の責任は無いことが大半である。従って、社員は貶めないで、企業そのものを糾弾してきた。何故、企業・ジャニーズだけはそうしないのか。到底テレビの責任者が発する言葉ではない。タレントを盾にとっての詭弁だ。タレント云々というよりは、企業ジャニーズを血祭りにあげない限りテレビは自己都合で報道していることをさらけ出し崩壊する。
テレビは、放送法に基づいて電波を認可されている。民放は視聴料を徴収していないから自由と考えている国民もいるが、大間違いだ。ましてや視聴料を徴収しているＮＨＫに至っては言語道断だ。スポンサーも商品を売りたいのであれば、まともな対応ができるはずだが……。視聴者も仮面の奥の陰湿なメディアの本質にいつまでも騙され続けてはならない。